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特集 <全国アンケート調査>
拡大続く大手小売の影響と わが社の対策


 ここ数年、大手靴チェーンがM&Aや統合による再編で規模を拡大している。
特集では全国の靴小売だけでなく、メーカー・卸にも影響を与えている現在の大手チェーンの動きをどう見ており、その影響に対してどのような対策を採るのか、アンケートで聞いた。

靴小売 価格と集客に影響、差別化商品をSPA展開が課題に

靴業界も大手チェーンを中心としたM&A(企業の合併・買収)や統合による再編の動きが盛んだ。ここではバイイングスケールの拡大や新たな出店戦略、MD戦略の起爆剤とするほか、組織統合による合理化で収益構造の変革を目指す企業もある。
このM&Aや統合が完成すれば、大手小売を主軸とする4つのグループで全国の靴専門店数の2割となり、売上げシェアは42%を占めるものと推定される(データ@)。
大手チェーンとは対照的に、靴店の数は減少が続いており、07年対82年で40・1%に縮小している。売上げも91年をピークに同82・7%という数字である。
特集では大手靴チェーンの再編の動きに対して、地方の中堅チェーンや中小小売はどう見ているのか、その影響と対策をアンケートで聞いた。また、供給面で影響が出てくるであろうメーカー・卸にも聞いた。
小売店の回答では、大手チェーンの再編が「影響がある」と見ている企業が8割を占めた。直接競合はしなくても、大手同士の競合に引っ張られる格好で価格設定や集客に影響が出ると見ている。また大手チェーンの旺盛な出店が、地方チェーンにとって出店戦略や業態開発に影響が出るものと予想している。さらにメーカー・卸の供給体制の変化で、仕入れができなくなることを懸念する声もあった。
ここでは店作りや品ぞろえの差別化やSPA展開を今後の課題として挙げるが、限られたバイイングスケールの中でどう実現を図るかが課題だ。

アンケート結果の詳細は本誌に