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家計調査データから見る 靴消費と靴市場規模の推移

10年の市場規模は1兆900億円、 対90年比30%減

 50年後の日本の人口が推計8674万人とショッキングな数値が公表された。その時の高齢者率39・9%も、恐ろしいような、何か天国のような数字。
 数字的には1950年代前半並みの人口だが、大正時代の日本は5000万人台だったし、昭和初期は6000万人台。まだまだともいえるが、人口変化に連動して、住宅や仕事、学校、医療、年金、税金、各種インフラも、もちろん靴業界も変化していく。
 しかし、ピンチはチャンス。マーケット規模の変遷を復習してみた。




その他のデータはFWP本誌に

  靴の市場規模を消費データから試算する場合は、毎年行われる家計調査がベースになる。
 調査対象世帯は十分バランスが配慮されてはいるが、国民全体ではなく、ごく一部なので、補完や修正をする必要がある。
 調査対象の家庭は詳細な家計簿の記帳義務があるので、放蕩タイプの世帯は辞退してしまい、その結果、お堅い倹約支出型の家庭が多くなっている。その結果、例えばバブル消費、あるいは裏金的な消費が統計から漏れる(注1)。また、一人暮らし大学生は調査から除外されているが、そのファッション支出は最近までかなり多かった。こうした要素を考慮するため、上方修正をする必要がある。
 過去からの時系列では、長く継続している「2人以上世帯の収入支出(農林漁業除)」の「品目編」を参考にする。一方、単身世帯はファッションや靴への消費が多いので「家計調査・単身世帯」の「詳細結果・品目別支出額」を利用する(注2)。
ほかに「使途不明」の金額にも靴の消費比率、約0・5%分を掛けたものを靴消費に加える。
 人口と世帯数は5年ごとの国勢調査に、総務省の人口推計を加えて微調整する。

注1:世帯当たり消費金額は、調査年ごとに1世帯人数が減り、逆に日本全体の人口は最近まで増え続けたので、注意が必要です。
注2:データは2000年以降だけで、学生を含まず、対象の平均年齢も日本全体平均より高いため、5年ごとの別調査「全国消費実態調査・品目編」の単身世帯データと調整し、2000年以前の数値はこちらを元にする。