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2014年商業統計

靴専門店の販売額は6400億円、市場シェアは46%に

2014年の商業統計が発表された。前回の調査・発表が07年であり、7年振りの発表となる。また、2012年にはこれまでの商業統計とは別に、簡易調査という位置づけで、「経済センサス」が発表され、商業活動の実態調査を報告している。ここでは、今回発表された内容を、前回と比べながら、7年間の推移を見たい。また、12年のものともくらべ、2年間の変化も見たい。


店舗数は7年間で3割減少

靴・はきもの小売業(以下、靴小売業)の事業所数は8771店、この店舗数は、全小売業の構成比でみると、1・1%に留まる。
対07年比(以下、07年比)は71・2%となった。大手ナショナルチョーンが依然、多店舗化を進める中で、全体では7年の間に1万店を切る結果となった。内訳は、靴小売店が07年比76・0%に対し、はきもの小売店は同41・3%と大きく減らし、7年の間に1000店舗台を切っている。
経済センサス調査の12年と比べてみる。靴小売業は対12年比99・3%と横バイであった。内訳は、靴小売店が同101・4%と増えているのに対し、はきもの小売店は同80・2%と減っている。
店舗数はこの7年間では3割ほど減らしているが、直近の2年間の横バイであり、店舗数の減少は、08年〜11年の間が大きかったことがうかがえる。リーマンショックが起きたのが08年であり、この影響もありそうだ。



店舗面積の減少は小さく、店舗の大型化が進む

店舗数の変動を、売場面積からみる。総売場面積は116万9749u。これは、全小売業の0・8%の構成比となる。
07年比79・8%。減少率は、店舗数の減少率よりは小さく、1店舗の面積は増えたことになる。全体には店舗数が減っているが、その中でも大型店舗が残り、小型店舗がなくなっている、との見方もできる。内訳は靴小売店が07年比79・8%、はきもの店が同40・9%となった。
直近2年間で見ると、靴小売業の売場面積は、12年比87・5%。対07年の数字と比べると、売場面積の減少率が、事業所数の減少率を上回っている。つまり、大型店が残る中で、この2年間は1店舗の規模が小さくなる傾向を見せたとも思われる。
内訳は、事業所数はこの2年間はプラスになっていた靴小売店が、売場面積では12年比87・5%とマイナスになっている。一方、はきもの店は同84・7%と、事業所数の減り方とほぼ同率で減っている。はきもの店は靴小売のような、規模の大きなところはなく、規模に変動は少ないようだ。


1店舗の従業員数はさらに減る傾向

従業員数は3万3656人。全小売業の中での構成比は、店舗数よりもさらに低い0・6%になる。この数字は、小売業分類の中では、「じゅう器小売業」と同じ数字である。事業所数で割った、1店舗当たりの従業員数は、3・8人となる。
07年比74・%。店舗数の減少とほぼ同じように下げている。内訳は靴小売店が同77・4%に対し、はきもの小売店は同44・8%となった。
12年と比べると、靴小売全体では、12年比90・8%だった。また、靴小売店が同90・6%、はきもの小売店が同95・7%だった。
この2年間では、靴小売店の店舗数は、わずかながら伸びていたが、従業員数は減っており、1店舗あたりの従業員数は、さらに減る結果となった。


販売規模は7年間で7・3%減少、ここ2年間は伸ばす

年間商品販売額は、14年は6400億円であった。この規模は、全小売業の0・5%の構成比となる。これは、従業員が50人未満の総合小売業と同じ構成比である。ちなみに婦人・子供服小売業は3・2%、紳士服小売業は0・9%の構成比である。
14年の靴小売業の販売額は、07年比92・7%だった。店舗数、売場面積が3割台で減っているのに対し、売上げの減少は7・3%と1ケタ台の減少に留めている。1店舗あたりの売上額は7300万円となる。07年が5600万円であり、この7年間で1店舗あたりの販売規模は、30%ほど高まっている。これは、市場で淘汰が進む中、店舗規模が大きくなっていることとも関係があろう。
内訳は、靴小売が07年比94・6%、はきもの小売が同40・8%だった。はきもの店については、規模の変動もなく、事業所数の減少と比例して、売上げも下げる結果となった。
直近2年間の変動を見ると、販売規模は2ケタのプラスに転じている。靴小売業全体では、12年比113・8%、靴小売は同113・7%、はきもの店は同126・2%となっている。
1990年代に入って、靴小売業の1店舗あたりの売上げは低迷が続いていた。しかし、全体の規模は、リーマンショック後の09年を底に、総販売規模は増加を続けている。この間、店舗数や売場面積は横バイ、あるいは減っている中での拡大は、1店舗あたりの売上げ拡大となって現れている。


靴は50%を切り、異業種がシェア伸ばす

靴市場の販売規模は靴小売店のほか、百貨店、総合量販店、スポーツ店、アパレル店のほか、通販もネット販売がある。最近はスニーカーの人気で、スポーツ店のほか、ネットによるeコマースによる販売が伸びている。その一方で、販売規模を下げている業態もある。
この市場に対して、14年は国内生産と輸入を合わせて、年間7億足を超える靴の供給があった。この規模は1億4000億円と推定され、靴小売店の市場シェアは46%になる。
百貨店・総合量販店の販売規模は15兆1500億円ある。この内、靴の販売は2〜3%ほどと推定され、3500億円の販売規模になる。
大半が輸入となるスポーツシューズの輸入規模900億円(CIF価格)ある。大手チェーンのスニーカー部門の売上げは、全体の40%ほどを占める。このスニーカーは、スポーツショップでも販売する有力アイテムであり、その市場規模は3600億円ほどと推定される。ここからスポーツショップのスニーカー販売規模は1400億円と推定される。
このほか、婦人靴やスニーカー、子供靴の扱い規模が大きい通販がある。アマゾン、ロコンドなど靴を主力とした大手もあり、靴市場での占有率も高まっていると思われる。こうした通販にアパレルを含む異業種の市場規模が2700億円と推定される。